東京商品取引所の原油先物が大幅に下落した。取引の中心となる期先物の15日の清算値は1キロリットル4万6900円で、前日に比べ1940円（4%）安い。石油輸出国機構（OPEC）加盟国とロシアなど非加盟国で構成する「OPECプラス」の協調減産を巡り、対立していたサウジアラビアとアラブ首長国連邦（UAE）が合意したとロイター通信が報じたことが手掛かりとなった。
OPECプラスを巡っては、協調減産を2022年末まで続ける案にUAEが反対し、5日に協議が決裂していた。今年8月以降の増産も決まらず、需給の逼迫感が強まるとの観測が生じていた。だが、サウジとUAEの合意報道を受け、逼迫懸念が和らいだ。
14日の米国市場でWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）原油先物の期近物が3%安で取引を終えたこともあり、15日の東京市場も売りが優勢となった。
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