M2プロセッサ搭載「MacBook Air」登場。164800円～ - Impress Watch

MacBook Air

アップルは7日、M2プロセッサを搭載した新「MacBook Air」と「13インチMacBook Pro」を発表した。7月から順次発売する。価格はM2搭載MacBook Airが164,800円から、M2搭載MacBook Proが178,800円から。

M1チップのパフォーマンスを高めた新しい「M2」チップを搭載。M2は、AppleのMシリーズチップの第2世代で、M1より25%多い200億個のトランジスタで構成される。電力効率の高さやユニファイドメモリアーキテクチャなどが特徴で、次世代8コアCPUに加え、M1より2つ多い最大10コアを搭載したAppleの次世代GPUを備えている。

M2

100GB/sのユニファイドメモリ帯域幅を実現し、最大24GBの高速ユニファイドメモリに対応。また、次世代のメディアエンジンとパワフルなProResビデオエンジンを追加し、M2搭載のシステムでは、従来より多くの4K/8Kのビデオストリーム再生が可能になった。

MacBook Pro

OSは、macOS Monterey。今秋に登場予定のmacOS Venturaにも対応し、ステージマネージャなどの新機能や、FaceTimeでの連係カメラなどの機能が提供される。macOS Venturaには、Safari、メール、メッセージ、Spotlightなどの大幅なアップデートも含まれる。

M2搭載MacBook Air

新MacBook Airでは、13.6インチのLiquid Retinaディスプレイ、1080p FaceTime HDカメラ、4スピーカーサウンドシステム、最大18時間のバッテリー駆動時間、MagSafe充電などに対応。シルバー、スペースグレイ、ミッドナイト、スターライトの4つのカラーが用意される。

薄さは11.3mm、重量1.24kgのノートPCで、耐久性が高いアルミニウムのユニボディ筐体を採用。M2の電力効率により、MacBook Airではファンレス設計を実現している。M2は、8コアCPU/GPUと8コアCPU/10コアGPUが選択可能。

また充電ポートのMagSafeが復活。ケーブルに荷重がかかると外れる仕組みとし、MacBook Airを保護する。また、2つのThunderboltポートと3.5mmのオーディオジャックを備えているほか、Magic KeyboardはTouch IDを搭載する。

MagSafeに対応

13.6インチ/2,560×1,664ドットのLiquid Retinaディスプレイを搭載し、輝度は500nit。新しいFaceTime HDカメラは、明るさが足りない場面での性能を前世代の2倍とし、M2の画像信号プロセッサの処理能力とあわせて、ビデオ通話でユーザーの姿を美しく表示する。

メモリは8GBで16GBと24GBも選択可能、ストレージは256GB/512GBから最大で2TBまで選択可能。4スピーカーサウンドシステムを搭載し、Dolby Atmosオーディオにも対応。没入感ある空間オーディオを表現できる。

2つのUSB-Cポートを備え、2つのデバイスを一度に充電できる35Wコンパクト電源アダプタなどの充電オプションも提供。また、オプションの67W USB-C電源アダプタでは、30分で最大50%の高速充電に対応する。外形寸法は30.41×21.5×1.13cm(幅×奥行き×高さ)、重量は約1.24kg。

35Wコンパクト電源アダプタ(4,800円)

13インチMacBook Pro

13インチMacBook ProにもM2が搭載され、最大24GBのユニファイドメモリ、ProRes高速化、最大20時間のバッテリー駆動時間などを実現する。カラーは、シルバーとスペースグレイ。

M2チップは高速な8コアCPUと10コアGPUを搭載。ファンレスではなく、アクティブクーリングシステムを搭載し、プロ向けのパフォーマンスを実現するという。

13.3インチ/2,560×1,660ドットのLiquid Retinaディスプレイを搭載し、輝度は500nit。メモリは8GBで16GBと24GBも選択可能、ストレージは256GB/512GBで、最大で2TBまで選択できる。2つのThunderbolt/USB 4ポートを装備する。外形寸法は30.41×21.24×1.56cm(幅×奥行き×高さ)、重量は約1.4kg。

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「NFTの8割が偽物」に対策加速 JCBIなどシステム本運用へ - 日経クロストレンド

エイベックスなどのIPホルダーやブロックチェーン推進企業など34社が加盟する一般社団法人JCBI（ジャパン・コンテンツ・ブロックチェーン・イニシアティブ）と加入企業が連携して、コンテンツNFT（Non-Fungible Token、非代替性トークン）の著作権の情報を一元管理できる著作権流通システムの本番利用を近く始める。JCBIは、ブロックチェーン等の先端技術を基点にコンテンツ業界のDX化を企業横断で推進する団体。コンテンツNFTを正規流通させるための仕組みを検討する実証実験を進めてきたが、本運用して市場の活性化を促す。

　「（米国のNFTマーケットプレイスである）OpenSeaの無料機能で作成し販売されているNFTの80%が偽物」と危機感を募らせるのがJCBIの伊藤佑介代表理事だ。OpenSeaは、権利者がデジタルコンテンツをNFT化するための機能を無料で提供している。これを利用してNFT化されるコンテンツについて2022年1月、「このツールで作成されたアイテムの80％以上は、盗用された作品、偽のコレクション、およびスパムだった」と公式ツイッターで公表した。これに対応するためNFTの発行枚数に制限をかけることも発表したが、ユーザーの反発に遭って制限措置を取り消した。

さまざまなNFTコンテンツが販売される米OpenSea

　コンテンツにひも付く証明書としてのNFT自体のデータは改ざんできないが、問題となっているのは、何のコンテンツにひも付けてNFTを作成するか、ということだ。OpenSeaが提供しているような無料のNFT作成・販売機能を使えば、ネットで違法に集めたデジタルコンテンツを無許諾でひも付けたNFTを作り、販売することもできる。デジタルコンテンツは権利侵害の違法コピーコンテンツが繰り返し問題となるが、「NFTでも同様のことが起こっている」と伊藤氏。許諾が得られていないコンテンツを勝手にひも付けたNFTを作成する偽物が増えているというのだ。

　OpenSeaが公表したのはあくまでOpenSeaの無料機能を使ってつくられたNFTについてで、国内のNFTマーケットの事情は異なるが、NFT事業にかかわる人なら権利侵害などの課題があることは理解しておくべきだろう。

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