「デスクトップはいつもぐちゃぐちゃ」「スマホのパスワードを忘れて、あせった！」 いまや分身ともいえるパソコンやスマホだが、中身は散らかり放題という人は多い。 「スマホやパソコンなどは持ち主が亡くなれば『遺産』となり、法定相続人に引き継がれます。しかしデジタル資産は使いこなすほど、他者にとっては迷宮状態なので、コロナ禍のいまこそきちんと整理することをおすすめします」 こう話すのは『スマホの中身も「遺品」です デジタル相続入門』（中公新書ラクレ）などの著書もある古田雄介さん。では、何をどう整理するべきかーー。 「まずは中身をすべて確認すること。家族が知りたがる情報は見つけやすいように整理したうえで、趣味の画像など誰かに見られたら『大惨事！』と思うものはフォルダに当たり障りのないタイトルをつけて秘密基地へ隠しておきましょう」（古田さん・以下同） と言い、そのために手書きメモの作成をすすめる。 「メモは実印や契約書など重要書類とともに保管すると万全。そして、家族に伝えなければならないこと、永遠に知られたくないことは分けておくことが大事です」 ■まずは「自分保管用」メモで頭もデータもすっきり 【スマホ・携帯・パソコンのID＆パスワードは最重要】 パソコンやスマホはパスワードとIDを入力しない限り、持ち主以外がロックを解除することは不可能。「自分保管用」メモに記してもよいが、自家製「スペアキー」の作成を古田氏は提案する。 「名刺サイズの紙にパスワード＆IDを記し、その上を修正テープで二重にマスクしてスクラッチカードにして金庫へ。コインで削れば文字を読み取れます」
基本的に相続できないSNSはどうすればいいのか？
【SNS系は必要があれば死後管理人を生前に決める】 「家族に内緒でやっているなら、匿名化してパスワードは自分だけで把握し、誰にも触らせないことにしてもいい。あるいは『Aさんに託す』などと名前を記し、選任しておきましょう」 死後の対応はSNSによってバラバラだが、LINEやTwitterのように、基本的には相続できないと思っておいていい。例外的にFacebookとInstagramは故人のページが荒らされないよう保護する「追悼アカウント」機能を提供。とくにFacebookは自分の代わりにページを管理する「追悼アカウント管理人」を生前設定でき、死後に抹消を依頼することも可能だ。 ■残しておきたい「家族伝達用」メモに漏れなく洗い出す 【電子マネー】 「電子マネーは基本的に相続対象ですが、（名義人が亡くなるなど）長期間利用履歴がなくとも、会社側は知らせてくれません。自分でしっかり洗い出しましょう」 PayPayなど多額チャージを放置すると、かなりの損失だ。 【買物ポイントは各企業の規約改定も頻繁にあるので要注意】 大手企業はたとえば楽天ポイントは引き継げるが、相続できないケースが多いと古田さんは指摘。 「企業としては会員の死後対応コストもかかるので、近年は規約を、ほかの人に引き継げない『一身専属』に変更する傾向があります。ため込まずに使うのがおすすめです」 【エアラインごとのルールに依拠】 JALは相続人がマイルを引き継げるとしているが、ANAは相続人が本人の死亡日から6カ月以内に申請しなければ失効する。 「家族が『ママのマイル遺産で旅行しよう』と計画しても、死後6カ月たつと時効になります」 【ネット銀行・金融・保険はきちんと家族に伝える】 いずれもリアル店舗と同様に相続可能。口座や契約が存在することを家族に知らせることが大事。 「銀行口座の引き落とし履歴などで家族が調べることはできますが、満期になり履歴のつかない保険契約や、家族以外を受取人にしている契約は（受取人に）伝わるように工夫を。死後3年以内に申請しないと時効になってしまいます」 万一のとき自分が恥ずかしくないよう、家族を不安にしないよう、取り組んでみよう！
「女性自身」2021年9月28日・10月5日合併号 掲載
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